ECサイトやAmazonの発展で家電量販店離れが急速に進行しています。
そして、家電量販店の対応力が凄まじいです。
時代の流れに対応している各家電量販店から、私がいる不動産業界に置き換えて考えてみました。
まずは、現状の家電量販店。
家電量販店に行かない頻度が、2010年頃に比べると倍になっています。
確かに、私自身も最近行った記憶が・・・。
家電量販店の売上規模順位は・・・
１位 ヤマダ電機 1兆6000億円
２位 ビックカメラ 8900億円
３位 エディオン 7200億円
４位 ヨドバシカメラ 6900億円
５位 ケーズホールディングス 6890億円
６位 ノジマ 5130億円
各家電量販店では、従来の“家電だけ売る”という仕組みから脱却する動きをしています。
例えば、ビックカメラ。
家電以外にも、医薬品・お酒・スポーツ用品までも取り扱っていて、その成長率は他の家電製品を圧倒している売上を叩き出しています。
その結果、４３店舗のうち４０店舗で「酒類・飲食物」を販売するに至っています。
ヤマダ電機は、2011年に注文住宅のエス・バイ・エル（現ヤマダホームズ）を買収し、家電だけではなく、「家全体」のプロデュースに力を注いでいますね。
そして、最近では、『大塚家具』の子会社化。（この内容については、ブログで飽きていますのでそちらを見てください。）
ヤマダ電機に関しては、家電製品＋住宅設備＋家具の販売という「家全体」のプロデュースをさらに強化しています。
この２社の構図で今後の競合となる会社がガラッと変わります。
「医薬品・酒類・飲食物・スポーツ用品」を販売するビックカメラはドンキホーテやドラッグストアと。
ビックカメラ VS ドンキホーテ、ドラッグストア
「家全体」をプロデュース販売していくヤマダ電機はニトリやIKEAと。
ヤマダ電機 VS ニトリ、IKEA
今後、家電量販店の競合となる各企業もどんな対応力を見せるのかを注目して行きたいです。
そして、最も遅れている業界の一つとされている不動産業界に関しても、更なる対応力が求められるところです。
なお一層頑張ります。。
